fbpx

クリエーションラインがグラフデータベース“Neo4j”の 日本国内事業を開始

この記事は1年以上前に投稿されました。情報が古い可能性がありますので、ご注意ください。

2015年3月24日

報道関係各位

クリエーションライン株式会社

クリエーションラインがグラフデータベース“Neo4j”の
日本国内事業を開始

クリエーションライン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役:安田 忠弘、以下:クリエーションライン)は、Neo Technology, Inc.(本社:米国カリフォルニア、CEO:Emil Eifrem、以下:Neo Technology社)と業務提供を行い、日本での総販売代理店としてNeo Technology社が開発、提供するグラフデータベース“Neo4j”のサブスクリプションライセンスの販売及びサポートサービスの提供を開始しました。

日本で提供される内容としては、

  1. “Neo4j”サブスクリプションライセンス販売及び保守サポート
  2. “Neo4j”の導入支援コンサルティング/トレーニングサービス
  3. “Neo4j”導入インテグレーションサービス

となります。

“Neo4j”は、関係型データベースの性能問題を解決するために、2000年頃から開発が始まったグラフデータベースです。グラフデータベースは、グラフを描画するのではなく、グラフ理論の頭脳をもってデータ処理を行うことができる、とても汎用性の高いデータベースです。
複数のデータ間の複雑な関係は、グラフでしか表せないことがあります。個人個人の関係性を表すソーシャルグラフやeコマースのサイトで活用されているレコメンドシステムなどはグラフデータベースであるからこそ高い処理性能と安定性を実現しています。

これまでウェブサービス事業会社は、ユーザなど複数の実体間の関係性を把握するためのデータ処理を独自に実装していました。
“Neo4j”は、いままで独自に実装しなければ実現できなかったデータ処理を実現することができる多くの実績を持つ唯一の商用グラフデータベースです。
実際に米国では多くの実績をすでに持っており(こちらの事例を参照ください)、世界最大の小売事業者であるウォルマートもNeo4jを利用してサービスを提供しています。

・両社からのコメント

Neo Technology, Inc. COO:Lars Nordwall

最近米国内でのグラフデータベースの活用事例が増えてきており、それと同時に日本からの問い合わせも多くなっています。
Neo Technology社として今後の日本市場の成長に多大な期待を寄せております。今回の事業提携により、クリエーションラインは日本におけるパートナーとして“Neo4j”の普及に大きく貢献するとともに日本市場での成功をもたらしてくれると信じています。

クリエーションライン株式会社 代表取締役社長 安田 忠弘

今回の事業提携を大変嬉しく思っております。“Neo4j”はデータが拡張し続けるこの状況において、大量データと複雑なクエリーでも、安定した速度とデータ加工の柔軟性を実現できるものとして、世界的にも大変重要な位置付けにあると考えております。現在も弊社では、クラウドソリューションの提供サービスを行なっておりますが、今後のIoTマーケットを見据えたNeo Technology社との事業提携により、さらに高度なソリューションの提供が可能となりました。今回の事業提携を元に日本国内のみではなく、中国・東南アジアを含めたグローバルなクラウドソリューションの展開を推進していく予定です。


■Neo Technology, Inc.について
2007年スウェーデンにて設立。Neo Technology社は、グラフデータベースのリーディングカンパニーとして、米国、ヨーロッパにおいて多くの実績を有しています。2011年に本社を米国へ移転してから売上は各年前年比2倍〜3倍増加しており、2014年1月には、シリーズCで2000万ドル(約24億円、今回を合わせて総調達額は4410万ドル(約53億円))を調達して世界各地で積極的に事業展開を行っています。
http://neo4j.com/

■ クリエーションライン株式会社について
2006年1月設立。クリエーションラインは、クラウド基盤の設計・構築に関して数多くの実績を有し、国内外の大手通信事業者、データセンター事業者、ゲーム会社などに対して、高度なクラウドインテグレーションサービスを提供しております。サービスの詳細については、ウェブサイトをご参照下さい。

■このプレスリリースについてのお問い合わせ先
クリエーションライン株式会社
営業部 近藤
TEL: 03-5829-8355
E-mail: sales@creationline.com

新規CTA