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[和訳] Docker EEによるロックインからの解放 #docker

Docker

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本稿は Freedom from Lock-in With Docker Enterprise Edition (2018/5/9) の和訳です。

デジタル化やクラウドへの移行などの主要なビジネス戦略は、コアビジネスをすでにITで無駄なくサポートしている組織にとって、ビジネスを中断させる脅威と捉えられてきたようです。コンテナ化はソフトウェアのデリバリ速度を上げ、導入の初年度だけでも運用コストを50％以上カットできるため、前述の主要なビジネス戦略の有効な一手段として見られています。コンテナ化戦略の一貫として多くの企業は、ミッションクリティカルなソフトウェアに対して開発環境から本番環境への安全なデリバリを管理するため、コンテナプラットフォームを検討しています。

企業にとって適切なコンテナプラットフォームを選ぶことは、技術的な決断にとどまらず、重要な経営判断です。経営に関わる判断の常として、将来的なビジネス要件の変化に合わせてコンテナソリューションは柔軟に対応および拡張可能なものでなければいけません。残念ながら、すべてのコンテナプラットフォームが同じというわけではありません。安全性に欠けるものもあれば、決まった運用モデルにユーザ側が合わせなければならないものもあります。さらに悪いことに、ほとんどのコンテナプラットフォームはユーザを1つのOS、1つのクラウド、1つのタイプのアプリケーション、1つの開発環境に"ロックイン"してしまうため、結果的に企業のCIOはすぐに手詰まりとなり、導入から2年以内にはそのコンテナプラットフォームを捨てる選択に迫られてしまうのです。

では、さまざまな課題をクリアしながら前進し続けるために、質の異なる複数のシステムやアプリケーションに対応しながらもロックインを回避し、なおかつ独立性を保てるモダンなテクノロジーを利用したい場合、組織はどのようにすればよいのでしょうか。

EEは唯一のエンタープライズ級プラットフォームで、ITのリーダーたちは、ローコストで構築および管理ができ、各企業のアプリケーションポートフォリオを自分たちのペースで、ロックインの恐れなく安全に保つことができるものです。

マルチOSに対応

多くの組織は複数の異なるOSを使用しています。そのため1つのLinuxディストリビューションにロックインされてしまうと費用も余計にかかり、運用にも制限がかかってしまいます。Docker EEは 複数のLinuxディストリビューション (SLES, CentOS, RHEL, Ubuntu, Oracle Linuxなど) およびWindowsサーバを含むDocker社認定のインフラストラクチャプラットフォームへの可用性をご提供します。

マルチクラウドに対応

Rightscaleの調査によると、85%以上の企業がマルチクラウド戦略計画を示唆しており、またIDCによれば2018年の年末までに60％以上の企業がマルチクラウドアーキテクチャにコミットするだろうとの見通しです。組織はさまざまなワークロードとさままなクラウドを要するビジネスのニーズとして、マルチクラウドを求めています。では、より厳重なセキュリティが必要ですか？機械学習向けにより充実した機能をお探しですか？またディザスタリカバリにおいてのダウンタイムの軽減をお考えでしょうか？組織を下層のインフラストラクチャにロックインすることなく、AWSやAzureなど主要なクラウド間において柔軟な移行を提供できる唯一のソリューションが、Docker社のコンテナプラットフォームです。

オーケストレーションの選択

Docker EEは、SwarmとKubernetesの両方を同一クラスタ上で実行できる唯一のプラットフォームです。そのため開発者はオーケーストレーションツールを選択する必要がありません。運用チームは、2つのオーケストレータから自由に選択できます。そして、Docker EEは、複数のLinuxやマルチクラウドの顧客環境内のKubernetes上でアプリケーションを安全に管理できる、唯一のコンテナプラットフォームです。

新旧を問わず、すべてのアプリケーションに対応可能

既存のレガシーアプリケーションも、新しいクラウドネイティブのアプリケーションも、Dockerならすべてのアプリケーションおよび開発言語に対応可能です。

Docker EEなら、組織の軌道修正のために、あるいは新たなビジネス目標に向かって、これらのポートフォリオの変更を柔軟かつ臨機応変に行うことができます。Dockerをご利用いただいている企業のCIOの言葉:

"私には、将来を限定せずに選択をする自由と、その選択を変更する柔軟性が必要だ。"

Docker EEはユーザご自身が統制可能で、資産を守るソリューションを提供し、未来へと導きます。

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